月別 2018年2月
と き：２０１８年２月２４日（土）１３時～
ところ：岡山県労会議 会議室
２月２４日（土）、憲法宣伝に８人が参加しました。署名数は39筆と勢いを感じる宣伝でした。確定申告や大学の２次試験などで岡山駅西口サンステの人通りは多く、私たちも一人一人に呼びかけ署名をお願いしました。
訴えは2人が行い「安倍首相は憲法を変えて日本を戦争のできる国にしようとしている。憲法9条は日本の平和の象徴でした。この条文が変えられ、自衛隊が書き込まれれば、戦争法によって認められた武器を使用できる自営得体が海外に出かけることになります。災害救助などで国民の命を守ってきた自衛隊員の命を戦争で失うことがあってはなりません。武力と武力の衝突では紛争は解決しません。戦前の戦争がそれを教えてくれています」と呼びかけました。ご家族連れの女性が「これは何署名ですか？私の兄が自衛隊員です。死ぬことになるのでしょうか」と尋ねられました。
「安倍政権は戦争法で、自衛隊員に海外での武器の使用を法律に明記しました。勿論違憲ですが、そんな法律を次々に強行成立させているのが安倍政権です。そもそも首相が改憲を口にすることが憲法違反です」と説明すると、…快く署名をしてくれました、」
ある小学生は「署名をしてはいけない」と言われたそうです。その理由は「自衛隊員の子どもがいじめられるから」ということでした。よくわかりませんが、何らかの妨害が学校現場にあるようです。
知らないふりをする人が圧倒的に多いのですが、自分たちで未来を変えるしかありません。分かってもらえるまで運動を続けるしかないと思っています。
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とき：２０１８年２月２３日（金）
ところ：県労会議会議室
２月２３日、３・１ビキニデーパンフ学習会を開きました。日頃見かけない方も含めて、常連のビキニデー参加者など14名が参加しました。DVD映像を見て、当時のニュース報道を振り返りました。パンフの読み合わせでは、疑問や意見を出し合いました。
「核兵器禁止条約の署名と批准では何が違うのか？批准国は4カ国というのは少ないのでは？」などの質問には、「署名は国の長、または代表がするもの。批准は国会で決めるものなので時間がかかる」などの解説をいただきました。「核兵器禁止条約に反対している国はアジアでは日本と韓国となっているが、中国もではないか？」の指摘もあり一同納得です。解らない字や読みにくい自治体の名前などがあり、他の人の援助も受けながら読み進めました。
「当時、マグロ漁船はたくさん被災していたはず。何故？第５福竜丸だけがクローズアップされているのか？」の質問も出されました。「アメリカと日本との間で、ビキニ環礁水爆実験は隠され、安全という宣伝もされていた。従って、被害の実相を知られまいとするアメリカの意図が働いていた。第5福竜丸の被災者だけ見舞金が出された。その後、マグロ漁船の被災調査を政府がまともにしようとしなかったことが原因。被災したことが知られると差別される危険性から隠され続けた」との解説も。年配者からは核実験の当時の世相が話され「雨の時は絶対に傘をささないと頭が禿げる」と言われたそうです。
さまざまなエピソード聞きながら、主体的に学習する大切さが語られました。
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と き：２０１８年２月２２日（木）１８時３０分～
ところ：県労会議会議室
２月２２日、無期転換５年ルールの学習会に４人が参加しました。全労連が出した無期転換Q＆Aを使って、90分間の学習と意見交換をしました。参加者は病院総務課の女性事務員、倉敷の男性労働相談員、派遣労働をしながら時折ですが学習会に来てくれる女性、そして私です。Q&Aに沿ってルールを説明しながら、実態に即して解説、現場からの意見も聞きました。勿論、現実の相談内容も出しながらです。
「5年間、1年更新で働いていれば6年目に無期転換の申し入れができます」と言うのは簡単ですが、実際に6年目に入った時に言えるでしょうか？多くの人が「そんなことを言えば雇止めになる」と思っています。仮に、6年目になり前に雇止めを宣告されれば、悔し紛れに「それは違法、と言って労働局に訴えても一人では勝てない」と思われます。やはり労働組合が必要です。それも経験豊富で交渉力に富んだ組合でないと、「企業内で事なかれ主義の労働組合」では解決できないと思います。早くから組合に入って、経営側と話し合うべきです。どうして雇止めができる雇用形態を使用者が選ぶのか？一つは思い込みがあると思います。雇用の調整弁です。実際に長期に雇用された熟練の労働者と比べて本当に利益があるのだろうか？使用者の言いなりになって、中間管理職が雇止めを実施しているのが現実だと思います。しかし、長期にわたって、人口減少に伴い学生の減少が予想される大学などでは雇止めを譲らない実態が後を絶ちません。そうだとしても、ノウハウを持っている熟練の雇用者の首を切ることは自殺行為です。講師の質も落ちます。評判が落ちれば学生も集まらなくなります。仮に経営難になっても雇用者を減らす方法は社会的合意に基づいてできるはずです。すべて思い込みだと思います。
二つ目は職場に格差を持ち込むことで「さらに身分の低い労働者がいる」と管理に利用しているふしがあります。これもメリットではありません。錯覚だと思います。
何処にメリットを感じているのでしょうか？質の高い熟練労働者が会社にいることで会社の信頼度は高まります。雇用者を大切にすれば質は高まります。雇用不安がないからです。仕事に集中できます。短期でしか雇用されないものに意欲など湧くはずがありません。JAL（日本航空で）離職者が後を絶たないのは「労働条件が悪いからです。命と引き換えに働くには割に合わない」と考えるからです。それと同じことが無期転換ルールにもあります。こんな法律よりも、普通に働き仕事に集中できる雇用形態を法律で整備した方が良いように思います。
現実は残酷です。雇用不安、仕事がない。低賃金の働き口しか ないのは政治の責任です。不安なく働ける社会のために労働組合も力を出さなければと思いました。派遣で働く女性が「自分にも適用されるのか？」と声を弾ませましたが、残念ながら派遣法に縛られ、新たな問題に直面することになりそうです。正規で働ける職場を広げたいですね。
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２．２１地域総行動
２０１８年２月２１日（水）、県春闘共闘は地域経済の再生と改憲阻止の課題を掲げて地域総行動に打って出ました。早朝より全県下３０の駅頭で早朝宣伝に取り組み１万枚を配布しました。岡山駅周辺の宣伝では西口に７人、東口に１４人が結集しました。
東口の宣伝ではマツキヨ前に陣取った１４名が春闘チラシ「８時間働けば普通に暮らせる賃金に」のチラシ面が良く見えるように折って入れたティッシュを１０００枚配布しました。チラシ配布には公務で働く仲間、JR、医療関係者が結集しました。西口では自治労連の組合員を中心に８００枚を配布しました。
訴えでは「大企業の内部留保は４０３兆円に膨れ上がり、日本の年間予算の４倍にもなっている。この内部留保を社会に還元させ、働く者の賃金を引き上げ、地域経済を活性化させることが春闘の課題として重要。最賃の引き上げや非正規労働者の賃金を上げること、労働法制の規制緩和を止めさせることなどの取り組みを始めている。政治課題では改憲を阻止する運動が求められている。賃上げと同時に平和問題でも春闘で力を発揮したい」と呼びかけました。午後の署名行動では「憲法を守り話し合いで解決するなど片腹痛い。そんなことで国は守れない」と話しかける中年の男性、ご主人を戦争で亡くしたという年配の女性は「みんな死なんと分からんのじゃ」と悲しそうでした。
倉敷地域では①地域労組へ共闘の呼びかけを６０通郵送、春闘要求ハガキを３００枚団地配布、倉敷市と２人の国会議員へ「憲法と暮らしを守れ」の要請行動を行うなど、早朝宣伝では２５人、地域行動に５人が終日活動しました。
地域総行動の駅頭宣伝には全体で１４４人が参加しました。
岡山の地域総行動の計画の結果は、①早朝３０駅頭宣伝に１５７人が参加、②午前１０時３０分～憲法宣伝（｛岡山駅西口さんすて前｝は１７人が参加５３筆、③昼休みデモでは５５人が結集しました。④１２時４５分～２回目の憲法宣伝（岡山駅東口マツキヨ前）では１６人の参加で２３筆でした。⑤最後は地域署名（平井地域）に入りました。組合員７人、地域から９人が参加して５２筆の署名を集約しました。
トータルで署名活動にはのべ４９人が参加、署名は１０８筆でした。この他に生協労組は４店舗で憲法署名に取り組み７６筆を集約しました。
県春闘共闘・国民大運動の地域署名行動は初めての試みでしたが、地域を２人１組で回り署名を集め、１時間の行動で５２筆の署名を集める成果は、今後の地域行動に弾みをつけました。地域に入って署名をお願いして感じたことは「意外に憲法改憲を知っている」という事実です。また、知らない人でも説明を聞いて署名に応じた人もいます。全体として、終日行動を粘り強く行い地域の実情を把握できたことは成果です。地域の人達と連携した取り組みができたことに感謝します。
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とき：２０１８年２月２０日（火）１７時３０分～
ところ：岡山駅西口サンステ
今月３回目の憲法宣伝でした。７人が参加、署名も７筆でした。ちょっとペースダウンです。昨日にたくさん人が集まった反動でしょうか？署名を始めると、ずっと横断幕や旗を除いていた女性が声を掛けてきました。
「いつも宣伝をされていますね。待っていました。何もできませんが署名します。祖父が戦艦ヤマトに載っていました。お骨だと言って箱が返ってきたそうです。祖父の両親は負けると分かっている戦争に行くのはいやだという祖父を叱り飛ばして戦地に送ったそうです。お墓に入れる前にせめてお骨を見ようと開けてみると、かんなクズが３枚入っていた。それを見た両親は初めて自分の愚かさを知った」と語りました。自分は息子にも「おもちゃのピストルや刀を遊び道具に与えなかった」と言われ、「戦争は絶対にいけない」と体験を話して下さいました。
そんな会話もあって、戦争法に反対の訴えにも力が入りました。今日は参加者も少なく、迫力に欠ける宣伝でしたが、２４日の土曜日の宣伝は成功させて「改憲阻止の運動」さらに大きく広げたいと思っています。
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と き：２０１８年２月１９日（月）１８時～
ところ：岡山駅東口マツキヨ前
２月１９日（月）総がかり行動。６５名が参加しました。最近にない参加者数です。退職者教員の皆さんが数多く参加していただけたことが今日の盛り上がりになりました。横断幕には「教え子を再び戦場におくるな」と書かれています。改憲の動きが際立っています。教師OBの皆さんの熱いメッセージが輝いていました。
戦争させない1000人委員会の大石代表、奥津弁護士、社民党の武本さん、新婦人の赤坂さん、そして共産党から垣内さんが「改憲を許さない。日本を戦争する国にさせてはならない」と訴えました。奥津弁護士は、安保法制違憲訴訟の公判が4月18日に開かれること、安倍政権の改憲を支持する若者が増えているその背景には社会に対する悲観的な見方があること、防衛と言いながら先制攻撃に踏み切ろうとしている安倍首相の発言などを紹介しました。赤坂さんは「新婦人として改憲反対の運動が大きく広がっている。憲法カフェやパンフづくりで改憲発議を止めようと頑張っている」と活動を紹介しました。
訴えの合間には替え歌で「安倍首相は憲法を守る立場にありながらこれを壊そうとしていること、9条を書き込めば自衛ではなく軍隊として海外に出かけて戦争することになる」と訴えました。コールでは「だまされない、気を付けよう」と市民に呼びかけました。
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２月１８日（日）、中国残留日本人孤児国家賠償岡山訴訟終結１０周年のつどいが開催され、帰国者を含め約９０人が参加しました。
呼びかけ人を代表して、原告団団長だった高杉久浩さんは、「１０年前に日本語もわからない中、日本人としての権利を求めて闘いを始めた。これからは残留孤児だった人たちの老後の暮らしを保障していくことが大きな課題だ」と話しました。原告団弁護団長を務めた奥津亘弁護士は、「裁判は日中の国交が再開して間もなく始まった。日本政府は残留孤児たちの帰国を妨害していた。そのことに今でも怒りを感じる」と述べました。
その後、則武透弁護士が裁判の振り返りを行いました。則武さんは、「２００２年の東京地裁を皮切りに、国家賠償訴訟は各地に広がり、岡山県では２００３年９月１９日に弁護団が立ち上がった。国の早期帰国義務違反、自立支援義務違反を訴え、祖国日本で日本人として人間らしく生きる権利が侵害されたことが大きな争点となった。２００７年の新支援法の施行を受け、岡山地裁での訴訟は取り下げとなり集結した」と経緯を解説し、「裁判は終わったが、なぜ解決にこれほどの時間を要したのか国は反省しないといけない。現在、残留孤児、配偶者は高齢化し施設での介護が必要となった人は少なくない。その際の言葉の壁を乗り越えることが難しい。通訳のできるソーシャルワーカーの育成は急務だ」と話しました。
また、介護など直面している課題についての訴えも行われました。高見英夫さんは、高齢化によって介護が必要不可欠になっているが、言葉の問題で意思疎通が思うように計れないことを訴えました。帰国者の支援をしているソーシャルワーカーの山中晴子さんは、言葉が通じないため自身の症状をうまく伝えることができず、重症化する事例を紹介しました。
最後に、太極拳や二胡、ハーモニカの演奏、合唱が行われ閉会となりました。
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２月１７日（土）、ＮＰＯ朝日訴訟の会第１３回総会が開催され、４９人が参加しました。総会では、鈴木勉さん（佛教大学教授）による記念講演が行われました。
憲法２５条を活かした社会 を実現するためにというテーマで鈴木さんは、「貧困はファシズムの温床だ。第二次世界大戦は、日独伊のファシズム国と米ソ英仏などの反ファッショ連合国の闘いであったと総括される。世界恐慌の影響で連合国側は、大量失業に苦しみながらも、社会保障法が制定した。その後、英米は大西洋憲章を発表し、国民の恐怖と欠乏からの自由のために、平和と社会保障の制度を確立してきた。社会保障はファシズム防止装置というのが連合国側の合意であった」と話し、「貧困化が進むほど、ファッショ化と民主主義は崩壊しやすい。過度な労働と生活が窮状に追いやられるなど、困窮した国民は自由と正義のために立ち上がりにくい。むしろ、目先のシンプルなメッセージを容易に受け入れ、互いに憎悪し合う土壌をつくってしまうからだ」と今の世界を分析しました。
鈴木さんは社会保障拡充を実現するための道筋について、「現在の福祉政策では自助が最優先される。ここでいう自助には本人だけでなく、家族が含まれている。これは、戦前の家制度の発想だ。福祉を充実させ平和を守るためには、まずもって現日本国憲法を守り、文字通り実行することだ。そして、福祉事業体と市民団体、労働組合がパートナーシップ関係を深めていくことだ」と述べました。
総会では、３名が発言を行い、佐古浩之さん（岡山県民医連）は経済的事由による手遅れ死亡事例調査結果について、「２０１６年の事例数は２８都道府県で５８件ある。地域に必要な医療・介護・福祉体制の拡充が求められる」と話しました。
川谷事務局長が議案を提案し、「朝日訴訟記念展示室を広く紹介し、一人でも多くの会員を増やしていく」と意気込みを語り満場の拍手で承認されました。
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とき：２０１８年２月１６日（金）１２時１５分～
ところ：中国電力岡山支社周辺
２月１６日（金）、２６９回目の金曜行動となりました。日差しも暖かく、行進をしていると汗ばむほどの気候でしたが、それでも厚着をしていないとまだまだ寒さは厳しい状況です。２１人が参加、原発や電気エネルギーに関するニュースを紹介しながら、抗議の替え 歌で中国電力岡山支社周辺をデモ行進、シュプレヒコールを上げました。
今日のニュースは①東通原発、断層回避した取水設備追加、再稼働に向けて準備、②東電労組が３％賃上げ要求の方針で交渉に臨むようだ、③太陽光発電コスト７年で７３％減 風力発電は２３％下落したとの報道です。
東通原発は東北電力ですが取水設備の真下に断層があり、活断層かどうかで争っていましたが、電力会社は許可がありない論争を避け、取水設備を追加する方針に転じました。再稼働するための転換であることに変わりはありません。
風力発電や太陽光発電のコストが下がり、世界的に火力発電よりも安くなると予測されています。環境への配慮で取り入れていた発電システムが経済的な選択になることは間違いのないことです。技術のある日本ではさらに下げられるはずですが、原子力発電に頼る既存の大手電力会社のために、コストと命の危険性が高い発電システムを採用する理由はありません。即刻、やめるべきです。
今日は元東電社長の原発事故裁判をめぐって、歌をつくりました。
①
暮らし 守れと 叫ぶ／止まらぬ 事故／津波来るとの 警告も／聞かぬ その耳
②
暮らし 守れと 叫ぶ／責任 問われ／予見できない 津波だと／主張 変わらず
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と き：２月１４日（水）１２時１５分～
ところ：岡山駅西口さんすて
２月１４日、公契約キャラバンが続いたため２か月ぶりのJAL宣伝となりました。いつも言っていることが忘れそうになっていましたが、意外に思い出すもので、通行人に「空の安全を守るのは私たちであり、世論の力で解雇された１６５名を職場に戻そう」と訴えました。珍しく６人が宣伝に参加、チラシも３００枚近く配ることができました。
いつも感じることですが、「JAL不当解雇１６５名を職場にもどせ」の黄色い旗は本当によく目立ちます。多くの人が立ち止まってチラシを受け取ってくれます。
私はいつも「航空会社のパイロットや客室乗務員が解雇される事例はあまりお聞きになったことがないとおもいますが」と話しています。
「会社の放漫経営と経営に何の責任もない職員が首を斬られ、解雇撤回を求めて闘う社会ってなんだろう」といつも思います。
政府の労働法制の規制緩和が声高に叫ばれる国会の情勢ですが、JALの解雇はまさに解雇規制の４要件さえ破壊する国の暴挙ではなかったのかと思うことがあります。
空の安全を守ろうとしないもうけ主義の会社になったJALは原発の会社に通じるものがあります。命軽視の政治と闘うJALの皆さんに寄り添うことが私たちの闘いです。
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